最近の調査で、調査対象となったアジア太平洋（APAC）とラテンアメリカ（LATAM）の新興市場の投資家のうち、75%もの投資家が仮想通貨への投資を増やしたいと回答したことが明らかになった。

消費者調査会社トルーナの調査員らが2月の報告に向けて17カ国の9000人を対象に調査を行ったところ、APACとLATAMの新興市場のより多くの投資家が、仮想通貨投資が長期的な上昇傾向にあると信じていることが判明した。これは、仮想通貨が新たなハイプサイクルにあると考える傾向にある先進国市場とは対照的な結果だった。

新興市場は仮想通貨業界において最も成長すると見込まれている市場のようだ。調査対象となった新興市場の消費者の32%が仮想通貨を信頼していると回答した一方で、米国や欧州連合などの先進国市場でそう回答したのはわずか14%だった。

投資戦略の大きな違いに貢献している2つの主な要因は、仮想通貨市場の認知と理解である可能性が高いことをデータが示している。61%の回答者が仮想通貨を認知していると答えたが、資産クラスである仮想通貨に詳しいと答えたのはわずか23%だった。トルーナはその理由について「（仮想通貨が）容易に理解できない複雑な概念」だからだろうと説明している。

最近、世界中のプロスポーツ競技場を含む多くの場所で、仮想通貨と非代替性トークン（NFT）の広告が目に入るようになっており、その結果、認知度は高まっているが、その理解が高まっているとは必ずしも言えない。

相対的な信頼度の違いは、調査対象者のうち仮想通貨に投資したことがある人の割合の違い（新興市場（41%）、先進国市場（22%））に反映されている。信頼度の違いは新興市場の投資家のリスク認識が比較的低いことにも示されている。新興市場の投資家のうち、仮想通貨に手を出すのはリスクが高すぎると考えている人はわずか25%だった一方で、先進国市場の投資家でそう答えたのは42%だった。

しかし、仮想通貨に対する全体的なリスク認識は高いままだ。調査報告によると、「45%の消費者が、仮想通貨について成功する保証はないと考えている」という。

また、「消費者の61%が従来型定期預金を信頼している一方、現在の市場で仮想通貨預金を信頼していると答えたのはわずか23%」だった。

さらに、仮想通貨投資家のうち最も大きな割合を占める世代はミレニアル世代だったと調査は結論付けた。トルーナの調査により、調査対象となった新興市場および先進国市場の25～34歳のミレニアル世代の平均40.5%が仮想通貨に投資していたことが判明した。